政策や法制度、市場の状況に対し、敏感に対応していく必要がある薬剤師ですが、近年も医薬品を巡る新たな動きが生まれています。顧客の多国籍化、薬のインターネット販売、ジェネリック医薬品の普及など、見逃せないトレンドをご紹介します。
多言語対応が求められる日も近い？
ここ数年は、観光や仕事で日本を訪れる外国人が増えました。労働目的だけでなく観光目的での外国人が多く訪れるようになったため、各企業は業績アップのための活路を外国人向け市場に見出そうとしています。この傾向に対して、薬剤師も無縁ではありません。例えば「爆買い」とも呼ばれる大規模なまとめ買いが注目される中国人観光客をはじめ、アジア諸国の観光客にとって日本のＯＴＣ薬は大きな人気を博しています。また旅先で体調不良を起こした観光客や、定住している外国人労働者など、薬を求めてドラッグストアや調剤薬局へ訪れる外国人は今後も増加が見込まれます。東京オリンピックの開催を控える中、薬品の知識や日本語能力が乏しい外国人に対して多言語での対応が求められるでしょう。
薬のネット販売が始まったけど実際どう？
経済政策の一環として開始された医薬品のインターネット販売解禁ですが、爆発的な販売届出数には至っていません。届出を行ったインターネットサイトは、総合ショッピングサイトやネットスーパーが中心であり、ドラッグストアや薬局などを巻き込んだ状況とは言い難いのです。対面販売の重視や単価下落への懸念、信用問題などを考慮し、積極的な参入は控えている企業・店舗が多いといえます。解禁を推進してきたインターネット販売会社では、育毛剤やアレルギー薬と日用品の同時購入をアピールしており、気軽に薬を購入できる環境を浸透させようとしています。これに対し消費者側としては、買い物時間が短縮できるというメリットや、信頼できる業者かどうか不安などのデメリットが挙げられており、消費者の声を汲んだ対応が求められているのです。
ジェネリック医薬品の普及率を8割まで引き上げる？
社会保障費の増大への対応が課題となる中、政府は医療費を抑えるため、安価なジェネリック医薬品について2020年までに普及率を8割以上にするという方針を決定しました。この方針を受け、大手製薬メーカーには大きく2つの動きが出ています。1つ目はジェネリック医薬品メーカーの動きで、新薬開発や増産体制の整備、既存薬品の更なる拡販などが取り組まれています。2つ目は先発薬メーカーの動きで、ジェネリック医薬品の普及に伴いシェア低下が見込まれるため、特許切れの新薬事業のリストラや、差別化が可能な新薬開発へのシフト、企業の合弁・買収などが進んでいる状況です。いずれの企業でも経営体制の大幅な改革が免れず、業界再編の可能性すら生じています。
